ハワイ移住に潜む5つのデメリットとは?実体験を交えて理想と現実を徹底解説!
ハワイ移住は夢のような生活を想像させますが、現実にはいくつかのデメリットが潜んでいます。
本記事では、ハワイ移住を検討する際に知っておくべき5つの主要なデメリットについて、実体験を交えながら徹底解説します。
理想と現実のギャップを理解し、移住計画をより現実的に進めるための参考にしてください。
本記事をガイドする人
School Owner / Hironori Yamaguchi
Yamahi
紹介文 / Introduction
Honoluluにある創立55年目のAcademia Language SchoolのSchool Owner | 家族で2022年にハワイ移住・3児の父。趣味は子供のゴルフキャディー。
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目次
ハワイ移住の5つのデメリットとは?
この記事では、ハワイ移住のデメリットとして以下の5つを現地からの情報も加えて解説してきます。
- 高額な生活費と物価
- 医療費の負担
- 教育の質と費用
- 英語の壁と文化の違い
- 限られた雇用の機会
それでは、一つずつ詳しく見ていきましょう。
1. 高額な生活費と物価
ハワイ移住のデメリットの1つ目は、高額な生活費と物価です。
実際に住んでいる感覚としては、日本の物価と比較して約2倍の生活費です。物価の高いエリアでの生活経験がない人にとっては衝撃的な差異かもしれません。
ハワイの生活費は高く、特に家賃や光熱費、食費が大きな負担となります。
家賃
家賃は住む地域と比例します。例えばカカアコやワイキキなどの人気エリアでは月々の支払いが大きな負担となります。ただし、東京の港区など日本でも物価の高いエリアと比べると近い水準の価格帯ともいえます。
住む地域と治安は紐づいています。ホノルルの中心部から近くホームレスがいない地域など、安心できるエリアはやはり人気で、家賃が高い傾向があります。ハワイは時間帯によって渋滞もひどいことがあります。多少の渋滞を加味しても、家賃を下げるために中心地から離れて安心できる場所を選ぶ、という選択肢も考えられます。
食費・物価
ハワイの物価は年々上昇しており、スーパーに置いてある同じ商品の値段も年々上がっています。基本的な食材や日用品の価格は日本国内のそれに比べて倍以上になることが多いです。以前、アメリカのガソリンの値段はとても安かったのですが、今は日本とあまり変わらないぐらいまで上がっています。
日本からハワイに移住する場合、最近の円安も影響するため、インフレと円安のダブルパンチを受けることになります。
水道光熱費
水道光熱費も日本と比較して高めです。物件によって水道光熱費が家賃に含める場合もありますが、結果的に家賃が上がっているだけで、全体的な生活コストは高いといえます。
ただし、熱帯地域だからといってずっとエアコンを使うかというとそんなことはありません。むしろ、エアコンのついてない家も結構あります。いつもカラッとした空気ですし、風が抜けていく建物だったり、少し山側のエリアなどではエアコンがなしで、十分快適に生活ができます。
2. 医療費の負担
ハワイ移住のデメリットの2つ目は、医療費の負担です。
ハワイ移住における医療費の負担は非常に大きく、経済的なリスクを伴います。移住を検討する際には、医療保険に対する対策を事前に行い、十分な備えをすることが重要です。
医療費は自己責任
アメリカの医療制度は複雑で、高額な医療費がかかるため、病気や怪我をした際には経済的なリスクが非常に大きいです。日本のような国民健康保険制度がないため、医療費は自己負担となり、保険に加入していない場合は全額を支払う必要があります。
例えば、ハワイで骨折の治療を受けると、その費用は約270万円にもなります。手術が必要な重症の場合、その費用は1,000万円を超えることもあります。このように、医療費が非常に高額であるため、移住を考える際には十分な医療保険に加入することが不可欠です。
ハワイで加入できる現地の医療保険
ハワイの医療保険としては、HMSAとKaiser Permanenteが有名です。
HMSAは、Hawaii Medical Service Association の略です。多くの病院と提携をしているため、緊急で何かがあった時に近くの病院に駆け込んでも保険が効きます。ただし、SSN(ソーシャルセキュリティナンバー)がないと加入できないため、ハードルが上がります。
参考リンク:HMSA(Hawaii Medical Service Association)
Kaiser Permanenteは、全米で展開する医療保険・病院グループです。自社で保有する医療機関での治療を受けることができます。ハワイにも多数のクリニック・病院を展開しており、医療サービスの質の高さも定評があります。SSN(ソーシャルセキュリティナンバー)がなくても加入できる点もメリットです。
参考リンク:Kaiser Permanente Hawaii
年齢によって医療保険の金額が変わります。若いほと安く、年齢を重ねるほど高くなります。参考金額として40歳で月額$400程度、60歳で月額$1,000程度になります。詳しくは上記の保険会社に問い合わせください。
これらの医療保険に加入していたとしても、保険の種類や内容によっては自己負担額が高くなることがあります。多くの保険プランでは、月々の保険料に加えて、診察や治療ごとに支払うコペイ(共済費用)や、自己負担額の上限が設定されています。これらの費用が積み重なると、家計に大きな負担を強いることになります。
日本の旅行保険が最もコスパ良い
日本から来る方には、日本の旅行保険が最もおすすめです。費用面でも安いですし、提携病院も一定数あるので安心感もあります。また、旅行保険は医療面での保険だけではなく、盗難などのトラブルに対するカバーも入っています。
長期契約であれば1年単位で加入できますし、少なくとも最初の2年は日本の旅行保険カバーできます。もしハワイでフルタイムで就職した場合は企業が負担してくれます。そのため、最初は日本の旅行保険を使いつつ、ハワイでの生活スタイルが決まってきたところで、現地の医療保険を具体的に検討したら良いのではないでしょうか。
3. 教育の質と費用
ハワイ移住のデメリットの3つ目は、ハワイ移住における教育の質と費用です。
移住を計画する際には、子どもの教育環境を慎重に検討し、経済的な準備を行うことが重要です。
公立校は無料!ただし・・・
公立校は小学校から高校まで無料で通学することができます。アメリカでは、親のバックグラウンドは一切関係なく、全ての子供を受け入れてくれます。さすが、移民の国と感じさせてくれるところです。
ただし、ハワイの公立学校はアメリカの中でも教育水準が低いとされており、不安を感じる方もたくさんいます。
地域によって、公立の学校のレベルも変わってきますので、住む地域を選ぶ際に学校の情報もチェックしましょう。たとえば、ホノルルの中心地に近く人気のあるエリアは、Manoaです。他にも様々な地域があります。気になる方は、以下のサイトでハワイの公立校のランキングをチェックすることができます。
参考リンク:Best Public Schools in Hawaii | Niche
住む地域以外の場所の公立校に通学をさせるためにGEという申請方法があります。ただし、先ほどの Manoa の小学校を例にいうと、常時200名ほどの Waiting List になっているため、移住してすぐに入学することは不可能だといえます。
プライベートスクールの学費は高額
公立学校は無料で通えるものの、質の面で不安を感じる親が多いため、優れた私立学校への入学を希望するケースが多いです。
一方で、ハワイのプライベートスクールの授業料は非常に高額です。年間で約2万ドルから3万ドル(約300万円から450万円)かかることが一般的です。このため、多くの家庭にとってプライベートスクールの費用は大きな経済的負担となります。
また、ハワイで有名なプライベートスクールに入学するためには厳しい受験を突破しなければならず、現地の子どもたちとの競争も激しいです。この競争を勝ち抜くためには、子供にも十分な準備が求められます。
ハワイでプライベートスクール受験に興味がある方は、以下のサイトがとても参考になるので、チェックしてみてください。
参考リンク:ハワイお受験.com
4. 英語の壁と文化の違い
ハワイ移住のデメリットの4つ目は、英語の壁と文化の違いです。
ハワイ移住における英語の壁と文化の違いは、現地での生活において大きな挑戦となります。
英語の壁
もしかしたら「ハワイは日本語だけでも生活できる」と聞いたことがあるかもしれません。答えは、半分Yes半分Noです。日本語だけでも生活できますが、それは限られた場所やお店だけで生活をしてくことになります。
ハワイに移住をするのであれば、英語が話せないと現地での生活にハンデを抱えることになります。日常のコミュニケーションが英語で行われるため、英語力が不足していると不便さを感じる場面が多くなります。
ハワイタイム
ハワイには「ハワイタイム」と呼ばれる独特の時間の流れがあります。これは、非常にリラックスした雰囲気で、時間に対して寛容な文化を指します。
日本のように時間厳守の文化に慣れている人にとっては、この「ハワイタイム」に適応するのが難しく、ストレスを感じることがあるかもしれません。予定が遅れたり変更されたりすることが頻繁にあり、これが不満やイライラの原因になることが少なくありません。
ハワイに住んだら、ハワイの文化にあったライフスタイルとマインドセットが必要です。
5. 限られた雇用の機会
ハワイ移住のデメリットの5つ目は、限られた雇用の機会が挙げられます。
ハワイは、限られた産業しかないため、仕事探しは容易ではありません。特に、ハワイが観光業に大きく依存しているため、観光関連以外の職種での求人が限られていることが一因です。
日系の企業がハワイに進出しているので、日本の会社に就職するという手段もあります。観光業やサービス業などでは、日本語を話す観光客のために日本語スキルが役立つこともありますが、職場内でのコミュニケーションや日常生活においては英語力が不可欠です。
さらに、ハワイの雇用市場は競争が激しく、現地のネットワークが重要です。現地でのコネクションがないと、就職活動が困難になることがあります。例えば、地元の企業は一般的なサイトやエージェントに仕事の募集を掲載する前に、知り合いなどの既存のネットワーク内での採用を進めることが多いため、良い条件の仕事がすぐには見つかりません。
このような背景から、ハワイでの就職を考える際には、事前に十分な準備をすることが重要です。現地の労働市場や必要なスキルについてリサーチを行い、自身の英語力を向上させる努力が求められます。まずは学生としてハワイに来てから、ローカルの人脈から仕事の相談を受けて就職するという方もいます。
まとめ
ハワイは美しい自然環境とリラックスした雰囲気が魅力ですが、生活費の高さや医療費、教育の質といった現実的な問題も多く存在します。移住を考える際には、これらのデメリットを十分に理解し、現地での生活に適応するための準備をしっかりと行うことが重要です。
この記事では、ハワイ移住における具体的なデメリットとその対策について詳しく解説しました。移住を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
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